10Faces画像

05 たくさんのことに
挑戦してきた6年間。
福岡が持っている
物流の
ポテンシャルを
最大化する。

F.K
九州統括
福岡主管支店 営業担当
2017年入社/国際経営学部卒

物流の様々な役割を
仕事を通して理解してきた。

F.Kは学生時代、国際関係の学部で国際物流を専攻していた。学んだことを活かしグローバルな物流に携わりたいという想いでヤマト運輸の選考に参加した。「大学の4年間を大分県で過ごした以外は、福岡県で生活してきたので地元を離れずに働きたいとも思っていました」。国内外で事業を展開するヤマト運輸なら、福岡県からでも国際物流に携われると考え入社を決意したのだという。
最初の配属は福岡県内の営業所。荷受や営業所での内勤業務を担当していた。多種多様なお客さまと出会い、自分の知らない業界や業種のルールを知ったとF.Kは言う。「例えばアパレル業界では、夏の終わりに冬物が、春先に夏物が売れ始めます。こうした物の流れが見えてきたとき、物流がお客さまのビジネスを支えていることをリアルに理解することができました」。
現在所属している福岡主管支店に移ってきたのは3年目の途中だ。営業担当としてセールスドライバーの営業支援や県内企業の窓口業務、PUDOステーションの導入促進など様々な業務に携わってきた。「新たな事業の考案をテーマに、地元企業と協働して地域経済の活性化にも取り組みました。このとき、地域や生活者と密接に関わるヤマト運輸だからこそ感じ取れるニーズがあり、そのニーズを解決できる力がヤマト運輸にはあることを、身をもって理解できました」。ビジネスを支えることが物流の役割だと認識していたF.Kは、一気に自分の世界が広がったと自身の変化を振り返る。

F.K

ヤマト運輸の知見を活かし、
新たな事業の創造に挑戦。

ヤマト運輸が法人や団体などへのサービスをより強めるようになった背景には、コロナ禍がある。コロナ禍により既存ビジネスが伸び悩み、新規ビジネスを模索、取り組む法人・団体が増える中、ヤマト運輸が物流面でそれを支援し、ヤマト運輸にとってのビジネスチャンスにもつなげるというものだ。
協働のパートナーに選んだのは、地元の交通インフラを支える鉄道会社だった。同社は電車やバスの乗客数の激減に悩んでいた。F.Kたちは客貨混載(きゃくかこんさい)という仕組みを提案。「この仕組みは、鉄道の空きスペースに荷物を積み込み、乗客と一緒に荷物も運ぶという考え方です。輸送の効率化に加え、温室効果ガスの削減やドライバー不足の解消も期待できます。またPUDOステーションを駅や停留所に設置することで、新しい価値を提供することもできたのです」。ヤマト運輸には、全国で初めて客貨混載を実行した実績もあり、過去の事例をもとに提案を続けたそうだ。今は担当を離れたが、多くの学びがあったという。「鉄道会社は輸送という点では、同業者であり、競合相手でもあります。そんな方々とも、視点を少し変えると、協働という新たな関わり方が見えてきます。福岡県には、巨大な空港、ターミナル駅、港があり、この3要素はまだまだ活用できる余地があります。いずれは地元福岡県を物流から活気づけていけるような協働の仕組みづくりに携われたらと思っています」。

F.K

チームのマネジメントも
自分の挑戦も大切に。

F.Kは現在、営業担当チームのリーダーとして福岡に本社を構える企業のロジスティクスを支援している。「福岡県には、全国展開しているスーパーやドラッグストア、通販系の会社が多いことが特徴の一つだと思います。今はチームで、そのお客さまの出荷支援やECサイトの立ち上げをお手伝いすることが多いです」。
2021年のグループ数社を統合して新たなヤマト運輸になったことで、提案の幅が広がり、お客さまとの関係も深くなってきているとF.Kは言う。「ヤマト運輸の提案力を活かすためには、お客さまのニーズを逃さないスピーディな営業活動が重要です。そのためチームでは、セールスドライバーたちとの密な連携を大切にしています。お客さまはどのくらいの温度感で話されているのか、どのレベルの役職者から聞いたのかなど、情報をできる限り細かく分類し、確度の高いものからスピーディにアプローチしていくように心がけています」
F.Kはリーダーとしての業務に力を注ぎながらも、自分のキャリアプランもしっかりと持っている。「今後は就活時に抱いていたグローバルな物流に携わるという想いを叶えたいです。福岡主管支店の管轄エリアに福岡空港内で貿易業務を行なっているグループがあり、そこでフォワーディングに携わりたいと考えています。福岡空港の輸出入量を増やすことができれば、地元の福岡をもっと盛り上げることができます。学んできたことを活かし、仕事を通じて地元とつながり続けることができる。ヤマト運輸ならではのやりがいだと思います」。

F.K

※取材内容/所属部署・役職は2022年10月当時のものです。